N Labo
2023年11月、SNSを震撼させた「デスマフィン」騒動。あの衝撃的な糸引きマフィンの画像や、納豆のような臭いという報告は、今でも鮮明に記憶に残っている方も多いのではないでしょうか。
あれから時間が経ち、世間では話題に上ることも少なくなりましたが、ふと「あの事件、結局どうなったんだろう？」と気になって検索してみた、という方もいるはずです。
実は、食中毒のような症状が多発したにもかかわらず、店主は逮捕されておらず、保健所の検査でも食中毒菌は不検出だったという意外な結末を迎えています。
この記事では、デスマフィン事件のその後について、店主の現在や行政処分の結果、そしてハンドメイド業界に与えた影響まで、徹底的にリサーチした内容をシェアします。
この記事を読んでわかること
- 糸を引くマフィンの科学的な原因と食中毒菌が出なかった理由
- 店主の現在や店舗の状況、なぜ逮捕されなかったのかという法的背景
- デザインフェスタやハンドメイドマルシェ等のルール変更と影響
- 無添加食品に対する意識の変化と今後のハンドメイドイベントのあり方
デスマフィン事件のその後の真相と現状
まずは、あの騒動が最終的にどのような結末を迎えたのか、その核心部分に迫っていきます。
科学的な検査結果や、気になる店主の動向など、断片的なニュースでは見えにくかった「その後」の事実を、利用可能な資料に基づき詳細に整理してみました。
糸引きと納豆のような臭いの原因
当時、X（旧Twitter）などのSNSで急速に拡散された画像を見て、「焼き菓子があんな風に納豆のように糸を引くなんて、物理的にありえるの？」と背筋が凍ったのを覚えています。購入者からは「納豆のような臭いがする」「異臭がすごい」という報告が相次ぎ、まさに阿鼻叫喚の様相を呈していましたよね。
この衝撃的な現象の原因について、食品微生物学の専門的な見地からは「バチルス属（枯草菌など）」の増殖が最も濃厚な原因だとされています。実はこの菌、特別な病原菌ではなく、土壌や空気中など自然界のどこにでもいるごくありふれた菌なんです。枯草菌（こそうきん）という名前の通り、枯れた草や藁（わら）に多く付着しており、納豆を作る際の「納豆菌」もこのバチルス属の一種です。
なぜオーブンで焼いたのに菌が生きていたのか？
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ここで疑問になるのが、「焼けば菌は死ぬんじゃないの？」という点ですよね。しかし、バチルス属の細菌には、熱や乾燥に対して極めて強い耐久性を持つ「芽胞（がほう）」という殻のような構造を作る能力があります。
通常の細菌は75℃で1分以上加熱すれば死滅することが多いですが、この芽胞は100℃の加熱にも耐えうることがあります。つまり、マフィンの中心温度が100℃程度までしか上がらなかった場合、栄養細胞は死んでも、芽胞だけが生き残る可能性があるのです。そして、焼き上がった後に温度が下がると、生き残った芽胞が「発芽」し、爆発的に増殖を開始します。
菌が爆発的に増殖した「魔の条件」
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今回の事件で、ここまで酷い腐敗が進んでしまった最大の原因は、製造から販売までの「魔の5日間」と「温度管理の失敗」にあると言われています。
- 水分活性の高さ：栗やサツマイモなど、水分を多く含み菌の栄養源となりやすい具材を使用していたこと。
- 完全無添加のリスク：保存料や防腐剤を使わない「完全無添加」を謳っていたため、菌の増殖を抑えるバリアがなかったこと。
- 常温放置：冷蔵庫（10℃以下）ではなく、空調（18℃設定）の部屋で5日間保管していたこと。
店主の方はSNSでの釈明で「クーラーをガンガンにかけて18℃以下にしていた」と主張していましたが、18℃〜20℃という温度帯は、多くの細菌にとって増殖活動を活発に行える環境です。冷蔵保存なしで、しかも水分の多い具材を使ったお菓子を5日間も置いておけば、それはもはやお菓子作りではなく、意図せずして「細菌の培養実験」を行っていたのと同じ状態だったと言えるでしょう。
私たちも家庭で手作りのお菓子を作る際、「焼いてあるから大丈夫」と過信して常温で放置することがいかに危険か、改めて考えさせられる教訓的な事例です。
食中毒菌が検出されず不検出の理由
これが本件における最大かつ不可解なミステリーだと感じる方も多いはずです。「あれだけお腹を壊した人がいて、実際に糸まで引いているのに、菌が出ないなんて絶対におかしい！」と直感的に思いますよね。
しかし、2023年12月19日に公表された目黒区保健所からの調査結果報告では、回収されたマフィン（現物）や、体調不良を訴えた患者さんの検体から、サルモネラ菌、黄色ブドウ球菌、ノロウイルスといった法令で指定された食中毒菌は検出されませんでした。
「腐敗」と「食中毒」の決定的な違い
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なぜこのような結果になったのか。そこには、「腐敗」と「食中毒」という言葉の、科学的かつ法的な定義の違いが大きく関係しています。
| 項目 | 腐敗（今回の主な現象） | 食中毒（法的な定義） |
|---|---|---|
| 定義 | 微生物が食品の成分（タンパク質など）を分解し、味や臭いを変質させること。 | 特定の病原微生物や、それらが産生する毒素によって健康被害が生じること。 |
| 特徴 | 納豆のような臭い、糸引き、酸味など、官能的（五感）に異常を感じる。 | 見た目や臭いには変化がない場合も多く、気づかずに食べてしまうことが多い。 |
| 主な症状 | 生理的な嫌悪感、嘔吐、腹痛（体が異物を排出しようとする反応）。 | 激しい嘔吐、下痢、発熱、血便、神経障害など、菌種特有の症状。 |
つまり、今回のマフィンは間違いなく「腐敗」しており、食品としての衛生状態は最悪でしたが、法律で「食中毒の原因物質」としてリストアップされている特定の殺人級の細菌（O157など）までは検出されなかった、というパラドックスが起きたわけです。
心因性や生理的反応の可能性
専門家の見解の中には、これだけ明らかな異臭や糸引きがあるものを食べた（あるいは食べた後に気づいた）ことによる、強いストレスやショックが体調不良を引き起こした可能性も指摘されています。
人間は「腐ったものを食べてしまった」と認識した瞬間、防衛本能として強力な嘔吐反射や腹痛を起こすことがあります。これを「心因性嘔吐」や生理的な拒絶反応と呼びます。もちろん、実際に増殖した雑菌（腐敗菌）が腸内環境を荒らした可能性も否定できませんが、「特定の食中毒菌」の仕業とは断定できなかったのが、保健所の最終的な結論でした。
検体の限界も？
また、回収されたすべてのマフィンを検査できたわけではなく、あくまで提出された一部の検体による結果であることも留意点です。3,000個の中には、もしかすると食中毒菌が増殖していた個体があったかもしれませんが、証拠がない以上、行政は推測で断定することはできないのです。
店主micoの経歴と逃亡説の真偽
事件発覚直後、ネット上では「店主がSNSを全消しして夜逃げした」「証拠隠滅を図っている」といった憶測が飛び交い、炎上状態となりました。私自身も当時リアルタイムで見ていて、「返金対応はどうなるんだろう？」と心配になったのを覚えています。しかし、実際にはどうだったのでしょうか。
「逃亡」は事実誤認
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結論から申し上げますと、店主による「逃亡」はしていません。
確かに、騒動の渦中に店主はX（旧Twitter）やInstagramのアカウントを削除しましたが、これは責任逃れのための逃亡というよりは、自身への攻撃からの防衛策という意味合いが強かったようです。当時、店主のもとには批判のコメントだけでなく、誹謗中傷や、職場・関係先への突撃、さらには殺害予告などの脅迫行為までもが殺到していました。
実際には、アカウント削除後も目黒区保健所などの行政機関とは連絡が取れており、立ち入り検査やヒアリング調査にも応じていたことが報道等で確認されています。また、公式サイト上（現在は閉鎖）で自主回収の告知や返金フォームの設置を行うなど、パニック状態の中での対応としては、一定のアクションを起こしていたことも事実です。
注目された「異色の経歴」
また、この事件では店主の過去の経歴にも大きな注目が集まりました。一部の報道やネット上の調査で、店主が過去にアイドル活動を行っていたことなどが特定され、「元アイドルだから衛生観念がない」「ファンビジネスの延長で店をやっていたのか」といった批判的な文脈で語られることが多くありました。
しかし、冷静に見れば「元アイドルだからお菓子作りが下手」という因果関係はありません。問題の本質は、経歴そのものではなく、3,000個という個人で作るには限界を超えた量を、適切な設備投資（大型冷蔵庫など）や専門知識なしに引き受けてしまった「プロとしての認識不足」や「無謀な製造計画」にあったと考えるべきでしょう。
彼女はパティシエとしての専門的な修行期間が短かった、あるいは独学の部分が大きかったとも言われており、趣味の延長線上で事業規模を拡大させてしまったことが、今回のような悲劇を生んだ要因の一つと言えるかもしれません。
ハニーハニーキスの現在と閉業
では、渦中の店舗「Honey×Honey xoxo（ハニーハニーキス）」は現在どうなっているのでしょうか。事件から時間が経過した今、その痕跡を辿ってみました。
現在、Googleマップなどで店舗情報を検索すると、ステータスは明確に「閉業」と表示されています。店舗のSNSや公式サイトもすべて閉鎖されたままであり、実質的な廃業状態にあると言って間違いありません。
CLASS I 指定の重み
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この廃業は、単にネット炎上のせいだけではありません。決定打となったのは、厚生労働省のリコール情報において、今回の事案が最も危険度の高い「CLASS I（クラス1）」に指定されたことでしょう。
「CLASS I」とは、喫食により重篤な健康被害、あるいは死亡の原因となり得る可能性が高い食品に適用される分類です。通常はO157汚染やフグ毒の混入、ガラス片の混入などで適用されるレベルであり、個人の焼き菓子店でこの等級が適用されるのは極めて異例かつ重大な事態です。
（出典：厚生労働省『食品衛生法に基づく自主回収届出制度について』）
これほど公的に「危険な食品を販売した」という烙印を押されてしまっては、同じ屋号はおろか、同じ店主が食品業界で再起を図ることは現実的に不可能です。法的な強制閉鎖命令が出たわけではありませんが、社会的な信用失墜という制裁は、ある意味で法的な処分以上に迅速かつ不可逆的な形で機能しました。
書類送検や逮捕などの行政処分
「あれだけの被害者を出し、社会的な騒ぎになったのだから、逮捕されるべきではないか？」という厳しい声も多く聞かれました。しかし、結論として店主は逮捕されていませんし、書類送検もされていません。また、行政による強制的な「営業停止処分」も受けませんでした。
なぜでしょうか？これには日本の法制度、特に刑法と食品衛生法の原則が深く関わっています。
なぜ逮捕・処分されなかったのか？
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主な理由は以下の通りです。
- 故意（悪意）の欠如：店主には「腐ったものを食べさせてやろう」という悪意（故意）はなく、あくまで過失であったこと。
- 因果関係の特定不能：前述の通り、検査で「指定の食中毒菌」が検出されなかったため、科学的・法的に「このマフィンが原因で食中毒が起きた」と断定する証拠が不十分だったこと。
- 行政指導への従順姿勢：保健所の立ち入り調査に協力し、自主回収にも応じていたため、強制力を伴う処分よりも、まずは改善を促す「行政指導」が選択されたこと。
結果として、保健所が行ったのは処分ではなく、衛生管理体制（特に温度管理や製造工程の日数管理）についての厳重な「指導」にとどまりました。法的には、この指導内容を改善すれば、理論上は営業を再開することも可能です。
なんともスッキリしない、モヤモヤした結末に感じる方も多いかもしれません。しかし、「疑わしきは罰せず」という法の原則と、科学的証拠に基づかないと権力を行使できないという行政の限界が、如実に浮き彫りになったケースだったと言えます。
デスマフィン騒動のその後と業界への影響
この事件は、たった一人のハンドメイド作家の失敗では終わりませんでした。
日本のハンドメイド業界全体、そして同人イベントやマルシェのあり方に巨大な一石を投じ、今まで「なあなあ」で済まされていた部分に厳しい規制のメスが入ることになったのです。
デザフェスのルール変更と書類提出
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イベントを主催する「デザインフェスタ（デザフェス）」側の対応も、事件を受けて大きく変わりました。それまでは「個人の表現の場」として比較的自由な空気があったフードエリアですが、事件後の「vol.59」以降、出店ルールが劇的に厳格化されています。
主な変更点と厳格化されたプロセス
具体的には、以下のような変更が実施され、出店へのハードルが一段と上がりました。
- 書類提出の厳格化：食品衛生責任者資格や営業許可証の写しなど、提出書類に不備があった場合、即座に出店不可となる厳しいチェック体制が敷かれました。
- 内容変更の禁止：一度提出した書類の内容変更は一切認められなくなりました。「後でメニューを変えればいいや」という甘い考えは通用しません。
- PL保険の加入徹底：万が一の事故に備え、生産物賠償責任保険（PL保険）への加入証書の提出が必須化、または強く推奨されるようになり、運営側のリスクヘッジ体制も強化されました。
これまでは「趣味で作ったお菓子を見てほしい」という感覚でも参加しやすい雰囲気がありましたが、今後は明確に「食品を扱う事業者（プロ）」としての責任と、完璧な書類準備能力が求められるようになりました。参加者（購入者）の立場からすれば、より安心して買い物ができる環境になったと言える前向きな変化ですが、出店者にとっては身の引き締まる改定となりました。
無添加へのリスクと消費者の反応
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また、私たちが持っていた「無添加＝体に良くて安全」という漠然としたポジティブイメージも、この事件をきっかけに大きく揺らぎました。
「保存料が入っていない」ということは、裏を返せば「菌が増えやすく、腐りやすい」ということです。当たり前のことですが、スーパーやコンビニで売られている食品がなぜ長持ちするのか、そこには科学の力（保存料やpH調整剤、高度な包装技術）があることを、私たちは再認識させられました。
「素人の無添加」への警戒感
ネット上では「素人の作る無添加食品ほど怖いものはない」という言葉も聞かれるようになり、消費者意識のパラダイムシフトが起きました。この意識の変化は、真面目に衛生管理をして活動している他の良心的な作家さんにも、少なからず影響を与えています。
例えば、マフィンや焼き菓子を販売する際、お客さんから「これはいつ作ったんですか？」「冷蔵庫に入ってましたか？」「脱酸素剤は入っていますか？」と、以前よりも詳細に質問されることが増えたといいます。また、そもそもリスクを避けるために、焼き菓子というジャンル自体が敬遠されたり、売上が落ちたりするケースも出ているそうです。真面目にやっている人にとっては「とばっちり」ですが、それだけ消費者が賢く、慎重になった証拠でもあります。
ハンドメイドマルシェ等の許可基準
デスマフィン事件の影響は、デザフェス以外のイベントにも飛び火しています。「ハンドメイドマルシェ」や地域のクラフトフェアなど、他のイベントでも出店要項（レギュレーション）の見直しが急速に進んでいます。
「現場調理」の排除とプロ化
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特に顕著なのが、会場内での簡易調理の禁止です。以前は認められていた、その場でのカットや盛り付け、ドリンクの注ぎ分けなどが原則禁止され、「あらかじめ許可付きのキッチンや工場で製造し、個包装・ラベル貼りまで完全に完了した商品」しか持ち込めないというルールが一般的になりつつあります。
これにより、自宅のキッチンで作ったものをタッパーに入れて持ってきて売る、といった牧歌的なスタイルは事実上排除されました。今後は、シェアキッチンやレンタルキッチンを契約して製造許可を取得し、食品表示法に基づいたラベルを貼付できる人しか出店できない、いわば「業界のプロ化・業者化」が加速していくと考えられます。
法律の限界と逮捕されない理由
先ほども少し触れましたが、今回の件で多くの人が「法律の壁」や「理不尽さ」を感じたのではないでしょうか。
現在の日本の食品衛生法や刑法では、今回のように「明らかに腐っているが、特定の食中毒菌が出ない」というグレーゾーンのケースを、刑事事件として厳しく裁くことが非常に難しいのが現状です。被害に遭われた方の「痛い思いをしたのに、誰も責任を取らないのか」「医療費はどうなるんだ」という怒りはもっともですが、法治国家として「科学的証拠がないと罰せない」という大原則が適用された結果となりました。
ただ、法的な罰（懲役や罰金）はなくとも、店主が負った社会的制裁、ネット上に残り続けるデジタルタトゥー、そして自身のブランドと信用を完全に失ったことの代償は、計り知れないほど大きなものです。
まとめ：デスマフィン事件のその後について
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最後に、今回のデスマフィン事件が私たちに残した重要な教訓を整理しておきたいと思います。
この事件は、拡大を続けてきた日本のハンドメイドブームにおける、一つの大きな分水嶺（ぶんすいれい）となりました。「手作りの温かみ」や「作り手の想い」は素晴らしい価値ですが、人の口に入る食品に関しては、想いだけではどうにもならない科学的なリスクが存在します。「安全こそが最大のサービスであり、愛情である」ことを、私たちは忘れてはいけません。
私たち消費者が今後気をつけるべきこと
- 無添加を盲信しない：「無添加だから安全」ではなく、「無添加だからこそ管理が難しい」という視点を持つ。消費期限や保存方法を必ず確認する。
- 早めに食べる：イベントで購入した手作り食品は、防腐剤が入っていないことが多いため、できるだけその日のうちに食べるか、冷蔵・冷凍で適切に保管する。
- 販売者をチェックする：商品の見た目だけでなく、販売状況（直射日光が当たっていないか、保冷剤を使っているかなど）や、食品表示ラベルの有無を自分の目でチェックする。
楽しいはずのイベントが、二度とあのような悲しい思い出にならないよう、作る側も買う側も、正しい知識とリスク管理の意識を持つことが大切です。この事件を単なるゴシップで終わらせず、これからの豊かなハンドメイド文化を守るための「苦い薬」として活かしていくことこそが、私たちにできる「その後」の最善の行動なのかもしれません。
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